A SEED JAPAN(www.aseed.org)へ制作依頼した漫画を、SFJが動画にしました。

　六ヶ所再処理工場が、いったい私たち海を愛する人間に、海辺に住む生物にどんな影響を 及ぼすのか、どうか、知り、伝えてください。

　不具合を露呈しながらも試験運転を重ねる、六ヶ所村核燃料再処理工場。本格稼動したら 4万7千人分の経口致死 量に相当する放射能を海へ流すという。

　私たちが暮らす地球に、どうしてそんなひどいことが出来るのか？　海で遊ぶ サーファーや釣り人、子供たちの安全はいったいどうなるのだろうか？

　僕たちが今できることは　知り、考え、できる事を行動することだ。
　声を上げよう！　電気を使う消費者であり、国の政策を決める有権者であるのだから。

　花があったら

　昭和二十年三月十日の（東京）大空襲から三日目か、四日目であったか、

　私の脳裏に鮮明に残っている一つの情景がある。

　永代橋から深川木場方面の死体取り片付け作業に従事していた私は、

　無数とも思われる程の遺体に慣れて、一遺体ごとに手を合わせるものの、

　初めに感じていた異臭にも、焼けただれた皮膚の無惨さにも、

　さして驚くこともなくなっていた。

　午後も夕方近く、路地と見られる所で発見した遺体の異様な姿態に不審を覚えた。

　頭髪が焼けこげ、着物が焼けて火傷の皮膚があらわなことはいずれとも変りはなかったが、

　倒壊物の下敷きになった方の他はうつ伏せか、横かがみ、仰向きがすべてであったのに、

　その遺体のみは、地面に顔をつけてうずくまっていた。

　着衣から女性と見分けられたが、なぜこうした形で死んだのか。

　その人は赤ちゃんを抱えていた。

　さらに、その下には大きな穴が掘られていた。

　母と思われる人の十本の指には血と泥がこびりつき、つめは一つもなかった。

　どこからか来て、もはやと覚悟して、指で固い地面を掘り、赤ちゃんを入れ、

　その上におおいかぶさって、火を防ぎ、わが子の生命を守ろうとしたのであろう。

　赤ちゃんの着物はすこしも焼けていなかった。

　小さなかわいいきれいな両手が母の乳房の一つをつかんでいた。

　だが、煙のためかその赤ちゃんもすでに息をしていなかった。

　わたしの周囲には十人余りの友人がいたが、だれも無言であった。

　どの顔も涙で汚れゆがんでいた。

　一人がそっとその場をはなれ、

　地面にはう破裂した水道管からちょろちょろこぼれるような水で手ぬぐいをぬらしてきて、

　母親の黒ずんだ顔を丁寧にふいた。

　若い顔がそこに現れた。

　ひどい火傷を負いながらも、息の出来ない煙に巻かれながらも、

　苦痛の表情は見られなかった。

　これは、いったいなぜだろう。美しい顔であった。

　人間の愛を表現する顔であったのか。

　だれかがいった。

　「花があったらなあ――」

　あたりは、はるか彼方まで、焼け野原が続いていた。

　私たちは、数え十九才の学徒兵であった。

                        写真版 東京大空襲の記録 (新潮文庫)

　にも関わらず電力会社が核燃料サイクルを否定できない最大の理由は、そもそも使用済み燃料の最終処分方法がまったく決まっていないからだ。

　日本で稼動している原発サイトには、使用済み燃料を貯蔵するプールがある。
　この貯蔵プールは、緊急時に炉心の燃料を移すためにも、必ず一定の割合で空けておかなければならない。

　そのスペースを含めてもしこの貯蔵プールが一杯になると、原子炉のなかから使用済み燃料を取り出すことができないから、新しい燃料を装荷できない。
　つまり原発は稼動できなくなる。

　１００万ＫＷ級の原子力発電所を１年間運転すると、使用済燃料が約３０トン発生する。
　毎年必ずこれをどこかに持ち出さないと、原発は運転できないわけだ。

　ところが日本には、放射性廃棄物の最終処分場が存在しない。
　場所も管理の方法もまだ決まっていない。

　原発を運転し続けるのは、「トイレなきマンションに住むに等しい」と言われるのは、膨大な核のゴミをどう処分するのか、この先何万年にもわたってどう管理してくのかについて何も決まっていないからなのだ。

　最終処分場も決まっていないのに、原発サイトから使用済み燃料を移動させないと原発を稼動できないので、とりあえず使用済み燃料を「再処理」する建前になっている。

　その建前の下に、青森県六ヶ所村に建設された日本原燃株式会社の再処理工場には、全国の原発から使用済み燃料が次々と運び込まれている。

　しかし青森県は、再処理工場を受け容れたものの、核のゴミの最終処分地となることは明確に拒否。
　運び込まれた核のゴミは、いずれどこか他の場所に移さなければならない。

　再処理をしても、いや、再処理すればするほど核のゴミは増える。
　一体それをどこに持って行くのか？

　しかし、再処理をすれば最も危険性の高いプルトニウムが抽出される。
　８キロあれば原爆を１個作れると言われるこのプルトニウムを、日本は海外での再処理委託分をあわせ、既に４０ｔ近く保有している。

　これでは、「日本はなんでこんなにたくさんのプルトニウムを持っているのか？　ひょっとして核武装するつもりじゃないのか？」と海外から疑惑の目で見られてしまう。

　しかもプルトニウムを燃やすはずの「もんじゅ」はナトリウム漏れ事故で運転を停止。
　あわてた政府と電力会社は、通常の原発でプルトニウムとウランの混合酸化物（ＭＯＸ）燃料を燃やす「プルサーマル計画」を開始した。

　「プルトニウムはちゃんと原発で使いますよ」とアピールしたいのだろうが、今後六ヶ所村の再処理工場が稼動してさらに大量のプルトニウムが抽出されれば、プルサーマル計画も「焼け石に水」だ。

　だからどんなに無理があっても、大量のプルトニウムを燃やす増殖炉開発の看板を下ろせないというのが政府や電力会社の本音だろう。
　「もんじゅ」は「夢のエネルギー」の可能性を探るために再稼動されようとしているのではない。

　日本の原子力政策、エネルギー政策の無計画、無展望、無責任の象徴が「もんじゅ」なのである。
　その証拠に、どんなに順調に行っても、高速増殖炉が商業ベースで発電を開始するのはなんと４０年も先の２０５０年。

　その間にどれだけ核のゴミが溜まっても「再処理」を隠れ蓑に問題を先送りするつもりなのだ。
　

　至近距離で大量の中性子線をあびた作業員３名のうち２名は、深刻な急性障害に陥った。

　ヘリコプターで千葉県の放射性医学総合研究所に運ばれるも、ここでの治療は無理と判断され、その後東大病院へ移送。

　本作は、亡くなった大内さんの治療を担当した東大病院の医師や看護師たちが語る、壮絶な被曝治療の実態だ。

　大内さんの体を貫いた中性子線は、あらゆる細胞のＤＮＡを破壊。
　そのため皮膚や内臓は再生不能となり、あらゆる治療をしても回復することはなかった。

　唯一心臓の筋肉だけは、大量の中性子線にも関わらず最後まで動き続けたという。

　担当医たちは、それまで原子力の「安全神話」を振りまいてきた国や事業者への疑問や怒りを率直に語っている。

　「もんじゅ」の建設費は、当初計画では約６０００億円。
　ところが建設、試運転、維持、改造工事等に要した費用は21年度までの累計で約９０００億円に上る。

　高速増殖炉開発全体ですでに総額２兆円以上が投じられているにも関わらず、これまで「もんじゅ」が発電したのはわずか１時間。

　１９９５年のナトリウム漏れ事故以来、１０年以上に渡って運転を停止していた間も、設備の維持のために９００億円の税金が使わた。
　再開へ向けての改造工事には、さらに約１８０億円もかかっている。

　しかもこれだけ莫大な税金を投入している「もんじゅ」は、未だ原型炉の段階。
　たとえ「もんじゅ」の再稼働が上手くいったとしても、その後に実証炉を建設・運転し、その上ではじめて商業炉の建設が始まる。
　順調にいったとしても、商業化は早くても２０５０年ごろだろうと言われている。

　技術的にも何の展望もない増殖炉開発にかかる莫大な費用は、すべて税金や電気料金として国民に押し付けられる。

　まさに、「もんじゅ」に象徴される増殖炉開発、核燃料サイクル政策は、国策を変えようとしない官僚や政治家の面子を守り、莫大な開発費や交付金に群がる一部企業と地元自治体を潤しているだけの「無駄な公共事業」の典型とは言えないか？

　最高裁は、国の安全審査についてこう述べた。

　「見過ごすことのできないミスや欠落はなく、許可は違法でない」
　「安全審査の対象になる大枠の基本設計は不合理とはいえない。事故はその後の詳細な設計で防げる」

　これに先立つ２００３年。名古屋高裁金沢支部は、原発訴訟で初の住民勝訴となった画期的判決を下していた。
　「もんじゅ」の建設許可を無効としたのだ。

　しかし最高裁は、この判決を破棄した。
　政府の原子力行政に追随したこの最高裁判決により、１９８５年の提訴以来、２０年間にわたって国の設置許可の無効を求めてきた住民側の敗訴が確定した。

　その結果、１９９５年のナトリウム漏れ事故以来運転を停止していた「もんじゅ」が、再び運転を開始しようとしている。

　「もんじゅ」は、国策として推進している核燃料サイクル政策の要となる高速増殖炉を研究開発するための原型炉。
　プルトニウム燃料を燃やすたびにプルトニウムが増える「夢の原子炉」と呼ばれている。
　政府は資源小国日本のエネルギー政策にとって不可欠だと主張してきた。

　しかし冷却材に、酸素や水と激しい化学反応を起こすナトリウムを使用しているため、一度ナトリウム漏れ事故が起きれば原子炉などが重大な損傷を受ける危険性が高い。

　実際に１９９５年の事故では、配管から漏れたナトリウムは床のライナー（万一ナトリウムが漏れても建物のコンクリートと接触しないように床に敷かれた鉄板）と激しい化学反応を起こし、ライナーは腐食。

　もしライナーに穴が開き、ナトリウムがコンクリートにまで達していたら、コンクリート中の水と激しく反応し、水素爆発を引き起こしていた可能性がある。
　そなれば取り返しのつかない大惨事となっていた。

　さらに事故当時、動燃（現在の独立行政法人日本原子力研究開発機構）は、事故現場の模様を撮影したビデオを勝手に編集して公開するなどの虚偽報告を繰り返して、厳しい批判を浴びた。

　最後まで隠されていた事故２時間後に撮影されたビデオはこちら。 

　この衝撃的事故にも関わらず政府は原子力の「安全神話」を言い続けたが、ついに１９９９年９月３０日、ＪＣＯ臨界事故が起き、作業員２名が中性子線被曝で死亡、多数の周辺住民も被曝するという日本の原子力史上最悪の事故が起きた。
　「日本の原発では重大事故は絶対に起きない」という「安全神話」は完全に崩壊したのだ。

　ところが今また、最も危険な原子炉「もんじゅ」が再稼働しようとしている。

　高速増殖炉の開発は当初、フランスやアメリカなど世界各国が取り組んだ。
　高速増殖炉の「高速」とは、プルトニウムを増殖するために核分裂反応に「高速中性子」を利用するからだ。

　冷却材も水ではなく、中性子の吸収が少ないナトリウムなどの特殊な冷却材を使用。
　ゆえに通常の原発以上に多くの技術的問題をクリアーする必要があり、安全性を確保することが難しい。

　結局今やほとんどの国が開発計画から撤退している。
　増殖炉の開発は技術的に極めて困難なのである。
　日本だけがこうした技術的問題をクリアーできる保障はない。

　燃料にプルトニウムを利用するために、万一放射能漏れが起きた場合の危険性は通常の軽水炉よりもはるかに大きい「もんじゅ」。
　これを再稼働させることに何の展望もメリットもない。